盗聴器とは電波を使う発信機のことを呼び、情報を得る為の機器のことです。
以前は探偵社・調査会社など一部の業者が情報を得るために使用していましたが、現在はインターネットや通信販売などで非常に低価格で販売されており、しかも小型化で高性能、免許や許可の必要もないので、誰もが簡単に購入できるようになりました。

盗聴器は大きく分けると「室内盗聴」と「電話盗聴」と２分類されます。

「室内盗聴」で使用される盗聴機器は、音声をマイクの付いた機器で拾い、その機器から電波を発信するタイプです。
形状としては薄型のカード型や、コンセント、電卓、時計、ボールペン、パソコンのマウスなどに偽造されており、どこにでも設置が可能で、機器を仕掛ける小さいスペースのみ必要となります。

「電話盗聴」で使用される盗聴機器は電話回線上に設置するタイプで、各家庭の保安器内にあるヒューズなどに偽造され取り付けれれています。電話回線を流れる音声情報を盗み取り、ライン上であれば電話機からＮＴＴの電線のどこにでも仕掛けられます。

盗聴機器を仕掛ける人物は、家族など、身近な人物が設置ケースがほとんどです。妻が夫の秘密を、または夫が妻の秘密を。親が子供の監視、姑が嫁の行動を監視etc。たいていの場合、盗聴器を設置した部屋に出入りが可能な人物が仕掛けた可能性が高いでしょう。特に電池式盗聴器は数日で電池が切れてしまいますので、電池交換の為、盗聴器を仕掛けた部屋に出入りが必要となります。

最近では盗聴器を上回る勢いで普及しており、こちらも高性能で小型化が進んでいます。カメラ部分は超小型ＣＣＤカメラを使用することが多く、直径１ｍｍの穴さえあれば、どのような日用品にも仕掛けることが可能です。盗撮されやすい場所はトイレや更衣室・ホテル・公園・車中・エスカレーターなどが多く、撮った映像をインターネットなどで営利目的で販売されているケースもあります。

盗撮器も現実問題として他人が入居者に気付かれることなく、住居内にカメラを仕掛けることはほとんど不可能だと思います。特に盗撮器も場合は物陰に隠しても用をなす盗聴器と違い、カメラは隠しては写せません。さらには電源を供給した上、盗聴の目的を果たせる位置に盗聴器を設置するのは至難の業です。電池交換やテープの回収など仕掛けられた場所に出入り可能な人物が仕掛けたケースが多いと思われます。

「盗聴機」「盗撮器」と聞くと、持っているだけで罪になる印象を受けますが、日本の法律では、盗聴機・盗撮器を持つこと自体、罪に問うことはできず、盗聴器・盗撮器を販売や購入、また盗聴波の傍受だけでは取り締まる法律はありません。コードレス電話の会話を受信して聞くだけでは罪にはならないのです。コードレス電話の電波は一旦空中に放たれると公共の電波とみなされ、公共の電波を受信・傍受することへの規制は無いのです。

但し、盗聴機器や盗撮機器を設置したり仕掛ける際に法律に抵触していることがあります。例えば、盗聴器や盗撮器を設置するために許可無く他人の家に侵入すると、「住居不法侵入」になりますし、電話回線上に盗聴器を仕掛けて通話内容を傍受すると、「有線電気通信法」「電気通信事業法」の罪にあたります。盗聴した内容を第三者に漏らすと「電波法」違反、つきまとえば「ストーカー規正法」などが挙げられます。また盗撮した内容によっては「迷惑防止条例」「わいせつ図画販売」「わいせつ図画公然陳列」等に抵触します。

盗聴器発見器とは周波数帯の電磁波に反応する電磁波検知器、広帯域受信機のことです。ホームセンターなどでも数千円で販売されておりますが、安い商品ではあらゆる電気製品や分けのわからない所で反応して、よけいに混乱してしまいます。
盗聴発見器で調べる場合は、電磁波や電波を発する電気製品の電源は全て切っておくことをお勧めします。但し、盗聴器を仕掛ける側も設置に時間をかけ、手の込んだことを行っているので、一般の方では発見が難しいと思われます。
そのような場合は探偵社・調査会社などのプロに盗聴器発見を依頼した方が良いでしょう。探偵社に盗聴器発見調査を依頼する時や、大事な用件などは決してコードレス電話で話さないよう注意が必要です。屋外で携帯電話か公衆電話で用件を伝えましょう。

※　探偵社・興信所の活用

ただ何の根拠も無しに、自分が盗聴・盗撮被害に遭っていると思い込む方もけっこういらっしゃいます。ご自身の状況において、現実的に盗聴・盗撮されることがありえるのかどうか、
もう一度冷静になってよくお考えになることも大事です。不安ばかり煽るテレビ番組や雑誌、ホームページなどをご覧になっただけで、自分も盗聴・盗撮被害に遭っていると思い込むべきではありません。

盗聴器・盗撮器は発見した場合は、慎重に対処しなければなりません。単に盗聴器を取り外せばよいというものではなく、誰が何の目的で仕掛けたかまでを解決しないと根本的な解決にはなっていないからです。 掛けられた場所に入ることが出来る人物が誰か、仕掛けられた盗聴器の性質、またどのような法律に抵触しているかなど調べ、証拠の保全に努めましょう。